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食べ残しは失礼?失礼じゃない!?
国によって異なる食事マナー

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食文化

記事掲載日:2025年1月30日

「料理を残すこと」について、皆さんはどんなイメージをお持ちでしょうか?
日本では、食べ残しは「もったいない」精神や感謝の気持ちから敬遠されがちですが、世界では文化や価値観の違いにより、その捉え方が異なることもあります。
特に、中国では料理を残すことがホストへの敬意を示す一種の文化として認識されているという話を耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか?

この背景には「お腹いっぱい食べられるほどたくさんの 理を提供することが良いおもてなし」という価値観があるそうですが、果たして実際には今もそうした文化が根付いているのでしょうか?
こうした疑問をきっかけに、SAVOR JAPANでは訪日観光客を対象にアンケートを実施しました。調査を通じて、食べ残しに対する各国の意識や文化の変化について掘り下げました。

【調査概要】
調査名:訪日観光客への食文化に関する意識調査
調査方法:SavorJapan利用ユーザーへのメール配信や公式SNSを用いたアンケート調査
対象国籍:アメリカ、オーストラリア、シンガポール、中国、韓国、台湾、香港
有効回答数:133名

訪日観光客を対象としたアンケート

あなたの国では注文した料理を残す事がありますか?(全体回答)

あなたの国では注文した料理を残す事がありますか?(全体回答)

「残す」と回答した人は22.8%、「残さない」と回答した人は77.2%とほとんどの国の人が基本的には頼んだ料理は残さないという回答でした。

あなたの国では注文した料理を残す事がありますか?(国別回答)

あなたの国では注文した料理を残す事がありますか?(国別回答)

一方で、国別にみると中国では「残す」と回答した人が約64%と半数を超える結果となりました。この傾向には、中国の伝統的な宴会文化が影響している可能性があります。中国では、もてなしの一環として料理を多めに用意し、あえて残すことで「十分にもてなされた」というメッセージを伝える文化が長年存在してきました。

ご飯を残す文化は今も根付いていると思いますか?(全体回答)

ご飯を残す文化は今も根付いていると思いますか?(全体回答)

ご飯を残す文化は今も根付いていると思いますか?(国別回答)

ご飯を残す文化は今も根付いていると思いますか?(国別回答)

さらに「残す」と回答した人に対し、「現在も食べ残す文化が根付いているか」と尋ねたところ、中国の一部や韓国、台湾では「文化として根付いている」との回答がありました。 しかし、「最近、その文化が消えつつある」と回答した人も全体の約20%に上りました。特に中国では、この割合が約40%に達し、多くの人が食べ残す文化が変化してきていると感じていることがわかりました。
どうやら海外でも食べ残しの文化が変わってきているようです。

そこで、食べ残しについての個人的な考えを聞いてみました。

「今でも残す」と回答した人

アメリカ人

アメリカ人

食べ切れる人もいれば、食べきれず残りものを食べるのが好きな人もいます
中国人

中国人

私の国では食べきれない料理は持ち帰る事ができるので、残す事がありますが持ち帰りが出来ない日本や他の国では料理を残さないようにしています

「残す文化はある(あった)けど残さないようになった」と回答した人

中国人

中国人

中国では最近、光盤行動(こうばんこうどう)という文化が流行っています。 食べ物を残さない事を意識しています

中国では食品ロスを削減し、資源の効率的な利用を推進するために2021年4月に「反食品浪費法」が制定されました。その中の一つとして「光盘行动」という食事を残さずに食べようと呼びかける運動があったり、過剰な浪費を促す行動をした飲食店には罰金を科すなどがありました。こういった背景も大きく影響されたのかもしれません。

まとめ

食べ残しに対する考え方やマナーは世界的に変化していることがわかりました。
かつては一部の文化で食べ残しが許容されていましたが、今では「食べ物を大切にする」という意識が広まり、どこの国でも食品を無駄にしないことが重視されています。特に「もったいない」「作ってくれた人への感謝」といった価値観が共通して大切にされていることは、飲食店側にとっても重要なポイントです。

さらに「持ち帰りができればたくさん注文したい」という意見もあり、これは食品ロス削減と売上拡大の両方につながる可能性があります。
これからの飲食店には、適切な量の注文を提案したり、持ち帰りサービスを充実させたりすることで、訪日外国人観光客だけでなく全てのユーザーに満足していただきながら、食品ロス削減に貢献できるチャンスがあります。飲食店がこうした取り組みを進めることは、地球環境を守り、持続可能な社会の実現に寄与する重要な一歩になるでしょう。

※記事内容は記事掲載日時点の情報です

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